イトーヨーカ堂は、コンビニエンスストア、デパート、専門店を管理するコンビニエンスチェーンストア「セブン＆アイ・ホールディングス」の一員です。
「EASE-UP」と名付けられたこのブランドには、寿司、貝類、麺類、肉を含む14種類の冷凍食品と副菜で構成されています。冷凍食品は炒め、ボイル、電子レンジ調理が可能です。
ほとんどの商品は9月24日に新発売され、価格帯は105円（若鶏味付手羽小間チーズタッカルビ用）から594円（いかと帆立とにんにくの芽XO醤炒め用）の間です。
セブン＆アイ・ホールディングスの広報担当社は、FoodNavigator-Asiaに対して、新製品が加わったことで冷凍食品部門の売上が10%増加することを予想していると語りました。
広報担当者によると、冷凍食品の需要増加の主な理由は日本の人口統計の変化です。
「人口高齢化、働く女性の増加、日本の多数の核家族が冷凍食品の需要増加に貢献しています」と彼は説明します。
同社は冷凍食品が働く主婦や高齢者に人気が高まることを予想しています。
「当社は 1)家庭料理を楽しむ、2)料理する時間がない、3)少ない分量の食品を好むお客様にこれらの冷凍食品を提供しています」
「「EASE UP」シリーズの導入により、高品質で本物の味を維持しながら、家庭で迅速かつ簡単に調理できる製品ラインアップを提供しています」
過去最高のヒット
冷凍食品の全国合計消費量は昨年、過去最高の2,855,330トンに達しました。
日本冷凍食品協会のデータによると、これは2016年から4.7%の増加です。
その内、1,600,968トンは国内生産で、1,008,783トンは輸入冷凍野菜、245,579トンが冷凍加工食品でした。
日本能率協会のレポートによると、冷凍チャーハン、スパゲッティ、焼きそば(醤油揚げそば)、揚げ餃子の増加が目立ちました。
その他の人気商品には、お好み焼き、グラタン、ハンバーガー、コロッケ、シュウマイ、うどんなどがあります。
日本企業も、国内冷凍食品市場に楽観的です。
その一例が加工食品および冷凍食品を開発、製造、販売する日本企業ニチレイフーズです。
「高まる調理の簡略化ニーズと、生産技術の進歩による味と品質の向上によって、冷凍チャーハンの使用頻度は引き続き増加すると予想しています」と同社は2018年度財務報告書の中で述べています。
今年2月には、船橋工場の冷凍チャーハン生産ラインを拡張しました。
さらに、冷凍食品製品にあらかじめカットしたサラダチキンも加えました。これは賞味期限が1年間でサラダやラーメンなどに使用できます。